うつで休職する際の手続きとは？診断書～休職までを解説

日々過ごしていると、色々なことがありますよね。

心療内科や精神科の受診を検討している方もいると思います。

また、受診をして休職を勧められた方もいらっしゃるかもしれません。

そこで不安になるのが、「休職の場合、この後どうしたらいいのか」

本当は深く考えずに会社に休職を伝えたり、手続きを質問したらよいのですが、真面目な方だと不安になりますよね。

私も受診した際に休職を勧められ、会社にどう伝えたらよいか分からず不安になったことを覚えています。

今回は、実際にうつで休職経験のある私が、休職に必要な手続きをまとめました。

休職前にしておきたいこと

休職制度の有無の確認

急に受診して診断書が出された際など、緊急の場合は調べる時間がありませんが、可能であればしておきたいことがあります。

それは、会社に休職制度があるかを確認すること。

「休職」とは、一般的に、傷病など規則に定められている事象が発生した際、雇用関係を維持したままで一定期間の就労を免除する制度のことをいいます。

休職制度は労働基準法に定めがなく、会社が独自に定めます。

そのため、休職制度のない会社も存在します。

休職可能期間や休職中の給与、休職要件など、制度の内容も会社により異なります。

• 傷病休職
• 留学休職
• 公職休職

など、いくつかの種類が設けられていることが多いです。

実際に休職したい、となっても制度がなければ休職することができませんので、就業規則などでご自身の会社の規則をご確認ください。

休職制度の確認ポイント

休職制度があった場合、確認しておきたいのは以下のポイントです。

• 休職可能期間（就業年数によって変わる会社もあり）
• 休職要件
• 給与の支給有無、支給金額（支給される場合も、減額などの可能性あり）
• 復職後の制度（時短勤務などの有無）

医師の診断書の取得

休職する場合、医師の診断書を会社へ提出する必要があります。

精神科または心療内科を受診し、自身の症状を伝えましょう。

医師の相談のうえ、自身にあった対応を考えます。

症状を伝えるのは心が苦しいこともありますが、専門家に話すことですっきりとすることもあります。

自身が健康に生きていくために、不安なことも全て吐き出しましょう。

私の場合は以下の3パターンを提案され、相談しました。

この記事では診断書を出し、休職する場合を取り上げます。

診断書は休職の理由を証明するものです。

病院側で綴じられており、会社へ提出するまで開けてはいけません。

開けると改ざんを疑われてしまいます。

会社へ伝える

診断書をいただいた場合、会社へ早急に伝えましょう。

出社次第、すぐに上司に話すとよいでしょう。

午後になってからだと、午前中に働いた時間が無駄になってしまうことや、症状が悪化してしまうことも考えられます。

上司には診断書を渡し、状況を伝えます。

休職有無や休職制度が分からない場合、ここで相談するとよいでしょう。

伝えること、確認しておくと良いことの例です。

精神疾患や休職は珍しいものではありません。

申し訳なさを感じずに、聞きたいことや不安なことを聞いておきましょう。

休養

あとは家に帰り、ゆっくりと休みましょう。

今後の仕事について考えるのは、ある程度体調が回復してからがよいです。

症状をみて医師と相談しながら考えていきましょう。